Lekchaでの決済時に使用する「Stripe」の利用において、購入者からの返金申請や不審請求（チャージバック）があった場合、または短時間で大量の注文数量が発生した場合、

「講座の購入者から不審請求を申請されるリスクを下げる取り組みをしてください」

という旨の警告をされる場合があります。その際に、Stripeにて推奨されている「リスクを下げる取り組み」を実施する必要がありますが、合計6つある取り組みのうち、物理的商材ではない「デジタル商材」を扱う動画講座の場合は、以下の3つの対策を実施することでリスクを下げます。

<aside> 💡 不審請求の申請の防止策（デジタル商材の場合に実施できる対策）

1. 顧客の支払い情報を受け付ける前に、発送予定日やデジタル配信時間を明確に伝えることで、顧客にとって現実的な期待値を設定してください。需要が高いために遅延することが予想される場合は、事前にその旨を連絡するか、支払いを受けた後すぐにメールで知らせる必要があります。
2. 商品説明、商品画像、商品条件、返品ポリシー、返金ポリシー、返金保証が正確かつ明確に提示され、理解しやすいことを確認します。
3. 利用しやすいカスタマーサポートを用意し、サポート応答時間の SLA を定義します。消費者が不審請求を申請するのは、懸念や疑問にサポートチームに対応してもらえない場合がほとんどです。 </aside>

参照ドキュメント：https://support.stripe.com/questions/dispute-prevention

※ 既に不審請求が購入者から申請されている場合、その商材について不備がないか確認して下さい

以下、上記3つの対策について、Lekcha上で実施する方法の例を紹介します

※ ここで紹介する内容はあくまでも例であり、これらを実施することで必ず申請率が下がるとは限りませんので、あらかじめご了承ください。

不審請求の申請率を下げるための3つの防止策

1. 「顧客の支払い情報を受け付ける前に〜」について

<aside> 💡 やること：「決済完了後、いつ講座を受講できるのか」を購入者に正確に伝える

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